「デイトレードで毎日稼ぐ」「株は長く持てば報われる」。株式投資にはさまざまな意見がありますが、実際のところ、個人投資家にとって利益を上げやすいのは短期売買と長期投資のどちらなのでしょうか。
この記事では、感覚や体験談ではなく、学術論文と公的機関のデータをもとに検証します。
結論:個人投資家には「長期・分散・低コスト」が圧倒的に有利
先に結論をお伝えします。
- 売買回数が多い個人投資家ほど、手数料などのコストを差し引いた後の成績が悪くなる傾向が、複数の大規模研究で確認されています。
- デイトレードで継続的に利益を出せる人は、研究によっては全体の1%前後しかいません。
- 一方、分散して長期保有した場合、保有期間が長いほどリターンのばらつきが小さくなり、元本割れの可能性が下がることが公的データで示されています。
ただし「長期で持てば何でも儲かる」わけではなく、分散が欠かせないことも研究から分かっています。以下で詳しく見ていきます。
根拠1:売買が多い人ほど成績が悪い(Barber & Odean, 2000)
個人投資家の売買頻度と成績の関係を調べた研究として最も有名なのが、カリフォルニア大学のブラッド・バーバー教授とテランス・オディーン教授による論文「Trading Is Hazardous to Your Wealth(売買はあなたの資産にとって危険だ)」です。金融分野のトップジャーナル Journal of Finance に2000年に掲載されました。
研究では、米国の大手ディスカウント証券会社に口座を持つ66,465世帯の1991〜1996年の取引データを分析しています。
| グループ | 年率リターン(コスト控除後) |
|---|---|
| 最も売買が多い上位20%の世帯 | 11.4% |
| 市場全体 | 17.9% |
| あまり売買しない世帯 | 18.5% |
注目すべきは、コストを差し引く前の成績は、売買の多い世帯も少ない世帯もほとんど変わらなかったという点です。つまり、頻繁に売買しても銘柄選びやタイミングで市場に勝てたわけではなく、手数料などのコストがそのまま成績を押し下げていたのです。
著者らは、こうした過剰な売買の原因として投資家の「自信過剰」を挙げています。
根拠2:自信過剰が売買を増やし、成績を下げる(Barber & Odean, 2001)
同じ著者らは、「自信過剰」が本当に原因なのかを確かめるため、男女の投資行動を比較しました(Quarterly Journal of Economics, 2001年、論文名「Boys Will Be Boys」)。心理学の研究では、金融などの分野で男性のほうが自信過剰になりやすいことが知られているためです。
約3万5千世帯のデータを分析した結果は次のとおりでした。
- 男性は女性より45%多く売買していた
- 売買によって失われたリターンは、男性が年2.65ポイント、女性が年1.72ポイント
- 独身男性と独身女性の比較では、差はさらに大きくなった
「自分は相場を読める」という思い込みが売買を増やし、結果的に成績を悪化させる。これは性別に限らず、すべての投資家が気をつけるべき心理的な落とし穴です。
根拠3:デイトレードで稼ぎ続けられる人はごくわずか
台湾:安定して利益を出せたのは1%未満(Barber, Lee, Liu & Odean, 2014)
台湾株式市場の15年分(1992〜2006年)の全取引データを使った研究では、デイトレーダーの成績を年ごとにランク付けし、翌年も好成績を続けられるかを調べました(Journal of Financial Markets, 2014年)。
その結果、手数料控除後に予測可能かつ安定してプラスの超過リターンを上げられたデイトレーダーは、全体の1%未満でした。同じ研究グループの別の分析では、大多数のデイトレーダーが損失を出しているにもかかわらず、多くの人が損失を重ねながらも取引を続けていることも報告されています。
ブラジル:300日以上続けた人の97%が損失(Chague, De-Losso & Giovannetti, 2019)
ブラジルの研究者らは、2013〜2015年にブラジルの株価指数先物でデイトレードを始め、300日以上続けた個人約1,600人を追跡しました。
- 97%が損失を出していた
- ブラジルの最低賃金を上回る収入を得られたのはわずか1.1%
- 経験を積むことで成績が上達するという証拠は見つからなかった
「最初は負けても、続ければ上手くなる」という考えは、少なくともこのデータでは裏付けられませんでした。著者らは、デイトレードで生計を立てることは事実上不可能だと結論づけています。
根拠4:長く持つほどリターンは安定する(金融庁)
では、長期投資の側はどうでしょうか。日本の金融庁は、つみたてNISAの説明資料などで次のようなシミュレーション結果を公表しています。
条件:1989年以降、毎月同じ金額を国内外の株式と債券に積立投資し、5年間または20年間保有した場合の年率リターンを計算
| 保有期間 | 結果 |
|---|---|
| 5年 | リターンのばらつきが大きく、元本割れのケースもあった(100万円 → 81万〜183万円) |
| 20年 | 元本割れはなく、年率2〜8%に収れん(100万円 → 178万〜326万円) |
株式は短期的には大きく値下がりすることがありますが、保有期間が長くなるほど、投資を始めた時期による運不運の差が小さくなります。もちろん過去のデータであり将来を保証するものではありませんが、「時間を味方につける」ことの効果をよく表したデータです。
注意点:長期投資でも「分散」が欠かせない(Bessembinder, 2018)
長期投資が有利だとしても、どの銘柄でも長く持てば報われるわけではありません。アリゾナ州立大学のヘンドリック・ベッセンバインダー教授の論文「Do Stocks Outperform Treasury Bills?(株式は米国短期国債に勝つのか?)」(Journal of Financial Economics, 2018年)は、この点に重要な示唆を与えています。
1926年以降に米国で上場していたすべての普通株を分析した結果、
- 上場期間を通じた保有リターンで見ると、過半数(約58%)の銘柄が米国短期国債に負けていた
- 米国株式市場全体が生み出した超過的な富は、上位わずか4%ほどの銘柄で説明できた
つまり、株式市場全体の大きなリターンは一部の「大当たり銘柄」がけん引しており、少数の銘柄に集中投資すると、その当たりを外してしまうリスクがあります。教授自身も、この結果は分散の効いたポートフォリオとバイ・アンド・ホールド(買って持ち続ける)戦略の望ましさを裏付けるものだと述べています。
なぜ短期売買は不利になりやすいのか
ここまでの研究から、短期売買が不利になりやすい理由は次の4つに整理できます。
- コストが積み重なる:売買のたびに手数料や売値と買値の差(スプレッド)がかかります。回数が増えるほど、コストがリターンを確実に削ります。
- 税金が早く発生する:日本では売却益に約20.315%の税金がかかります(NISA口座を除く)。売買のたびに利益が確定して課税されるため、複利で増える元本が減ってしまいます。長期保有なら、売却するまで課税を先送りできます。
- 自信過剰という心理の罠:根拠2で見たように、「自分は勝てる」という思い込みが売買を増やし、成績を下げます。
- 相手はプロとコンピューター:短期売買の世界では、情報量やスピードで勝る機関投資家や高速取引業者と同じ土俵で戦うことになります。
反対意見と研究の限界
公平を期すため、反対の見方や研究の限界にも触れておきます。
- データの古さ:Barber & Odean(2000)のデータは1990年代のもので、当時とはネット証券の普及や手数料の大幅な低下など、取引環境が大きく変わっています。この点を理由に、現在の規制議論へこの研究を当てはめることに慎重な意見もあります。
- 合理的な理由による売買もある:売買頻度と成績の関係は、収入の変動に対応した合理的な売買でもある程度説明できるとする経済学者の研究もあります。
- 勝ち続ける人はゼロではない:台湾の研究でも、ごく一部のトップトレーダーは翌年も手数料控除後でプラスの成績を上げていました。ただし、それが自分であると事前に知る方法はありません。
- 過去は未来を保証しない:金融庁のデータを含め、いずれも過去の実績に基づく分析です。
こうした点を踏まえても、「平均的な個人投資家にとって、頻繁な売買は不利になりやすい」という結論は、国や時代を超えて繰り返し確認されている、かなり頑健な結果だと言えます。
配当重視の長期投資家にとっての示唆
当ブログが大切にしている配当重視の長期投資は、これらの研究結果と非常に相性の良いスタイルです。
- 売買を最小限に:一度買ったら、業績や配当方針が大きく変わらない限り保有を続ける。
- 配当は再投資して複利を活かす:受け取った配当で買い増すことで、時間の効果を最大限に活かせます。
- 銘柄や業種を分散する:Bessembinderの研究が示すように、少数銘柄への集中はリスクを高めます。
- NISAを活用する:非課税口座を使えば、配当や売却益にかかる税金の負担を抑えられます。
- 相場を「当てよう」としない:自信過剰の罠を避け、淡々と続けることが成果につながります。
まとめ
- 売買が多い個人投資家ほど、コスト控除後の成績が悪い(米国6万世帯超の分析)。
- デイトレードで継続的に利益を出せる人は1%前後(台湾・ブラジルの大規模データ)。
- 分散して長期保有すると、リターンが安定し元本割れの可能性が下がる(金融庁)。
- ただし長期投資でも分散は必須(米国株の約4%が市場全体の超過リターンをけん引)。
「たくさん売買すること」と「たくさん儲けること」は違います。研究が示しているのは、売買の回数を減らし、分散し、時間を味方につけるという、地味ですが確かな道です。
参考文献
- Barber, B. M., & Odean, T. (2000). Trading Is Hazardous to Your Wealth: The Common Stock Investment Performance of Individual Investors. Journal of Finance, 55(2), 773–806. https://doi.org/10.1111/0022-1082.00226
- Barber, B. M., & Odean, T. (2001). Boys Will Be Boys: Gender, Overconfidence, and Common Stock Investment. Quarterly Journal of Economics, 116(1), 261–292. https://doi.org/10.1162/003355301556400
- Barber, B. M., Lee, Y.-T., Liu, Y.-J., & Odean, T. (2014). The Cross-Section of Speculator Skill: Evidence from Day Trading. Journal of Financial Markets, 18, 1–24. https://doi.org/10.1016/j.finmar.2013.05.006
- Chague, F., De-Losso, R., & Giovannetti, B. (2019/2020). Day Trading for a Living? SSRN Working Paper. https://doi.org/10.2139/ssrn.3423101
- Bessembinder, H. (2018). Do Stocks Outperform Treasury Bills? Journal of Financial Economics, 129(3), 440–457. https://doi.org/10.1016/j.jfineco.2018.06.004
- 金融庁「20・30代投資初心者向け つみたてNISA Meetup Online」資料(令和2年9月24日) https://www.fsa.go.jp/policy/nisa/20170614-2/82.pdf
- Bonaparte, Y., & Cooper, R. (2010). Rationalizing Trading Frequency and Returns. NBER Working Paper No. 16022. https://www.nber.org/papers/w16022
本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
